2011.06.15(水)

報告

平成22年度 課題整理マップとキーワードの公表について
  • 課題整理マップ
    課題整理マップ

                                              平成23年6月15日
                                    木のまち・木のいえ推進フォーラム
                                                 (企画委員会)


 木のまち・木のいえ推進フォーラムでは、当会における活動や議論を効果的に進めるために、対象とする範囲とキーワードを整理した「課題整理マップ」とそれに関連するキーワードを作成しましたので公表致します。


  ■ 課題整理マップ pdf(735KB)
  ■ 関連キーワード pdf(239KB)


 木造建築・木造住宅(以下、木造建築物等とする)をとりまく産業や研究分野の範囲は非常に広く、各種の課題や対応策について効率的な議論を行うためには、これらの関係性について共通の認識を持つことが重要となります。
各種の課題やプロジェクトを説明する場合、それらが影響を及ぼす範囲やアウトプットのイメージを検討する場合等、様々な場面において課題の整理を行うための参考資料として利用いただければ幸いです。

 また、これらのキーワードの中から幅広い議論と情報収集が必要と思われるものをピックアップして「検討基本項目」と位置づけ、その解説や情報収集を進めていくことを予定しております。企画委員会、幹事会での整理・検討が終了しましたら、順次公表していく予定です。
 

【課題整理マップとキーワードの見方】
 今回公表致しました課題整理マップでは、木材が生産されてから建築物となり解体・廃棄されるまでのフローを中央に示し、それに番号を付しています。

 フローの各段階では、それぞれに人材や体制の課題(A)が存在し、また、木造の中にも、様々な工法や構造が存在します(B)。
 中央のフローの計画設計(④)、施工・材料調達(⑤)、維持管理(⑥)、改修(⑦)においては、工法や構造の区分け(B)だけでなく、用途(D)、規模(E)、そして、これらに対応して要求される建築性能(C)が重要となります。また、これらと深い関係のある法関係(F)は、計画設計(④)時だけではなく、改修(⑦)時にも大きな影響を及ぼします。
 木造の部位の開発等も、工法や構造、用途、規模、建築性能との関係を明らかにした上で行われるべきものですので、部位(J)は、それらの最も内側に配置しました。
 木材供給側と関係の深い材料については、マップの上部に、素材生産・木質材料生産と深く関係する木質材料や木製部材・製品(G)とこれらに求められる品質(H)、処理技術(I)の関係を示しています。
 木質材料や木製部品・各種製品(G)の品質(H)については、当然ながら建築側のニーズを受け対応する必要がありますが、木造の場合、素材生産・木質材料生産の実情から設計や工法、施工を工夫するという逆向きの関係も非常に重要です。
 このマップでは、環境系の課題に関するものについては、リサイクル・リユース(⑨)、廃材のバイオマス利用(⑪)をフローに組み入れています。しかし、フローのすべてを対象としたLCCO2等については図が複雑になるために表現せず、マップ外に示すこととしました。
 また、文化や地域、コスト、樹種といったキーワードは、議論を行う際の前提条件として設定できるものであることから、マップ外に示すこととしました。
 造林から伐採に至る林学系の課題や、森林所有者等の課題も非常に重要ですが、これらは他の枠組みで議論・検討がなされているため、ここでは森林(0)とひとくくりとし、関連の窓口を示すこととしました。
 以上、マップ上では、以下のような大分類が整理されました。


  Z-1)    プロセス
  A)       人材・体制
  B)       工法・構造
  C)       建築性能
  D)      用途
  E)       規模(法規との関係)
  F)       法関係
  G)      木質材料・木製部品・製品
  H)      品質(木質材料)
  I)        処理技術(加工)
  J)-1    部位(工法に依存する)
  J)-2    部位(建築部位) 
            
 これらの大分類には、それぞれにおいてキーワードが存在するため、それらを整理したものをマップの後に表として整理しました。これらのキーワードは固定的なものではなく、各種議論に必要なものが変更・追加されるイメージであり、ここで示したものは一例です。

  ※「課題整理マップ」につきまして、「木材工業第65巻第11号(通巻764号)2010」においても公表しております。